柴田 洋一

プレミアグループ 代表取締役社長
生まれ1959年12月25日
入社—
社長になった年2016年(57歳)
持っている自社の株79万株
社長を続けて11年目2016年から
プレミアグループの社員128人単体

経歴を分解すると

社長になる前に通った部署に●をつけました。棒は、上場企業の社長3,704人のうち、その部署を通った人の割合です。

有価証券報告書の略歴からは、通った部署が読み取れませんでした。

経歴

  1. 1959年生まれ
  2. 1982年4月佐藤商事(株)入社
  3. 1985年4月(株)大信販(現(株)アプラス)入社
  4. 2003年12月(株)ガリバーインターナショナル(現(株)IDOM)入社
  5. 2007年4月(株)ジー・ワンファイナンシャルサービス常務取締役就任(株)ガリバーインターナショナル(現(株)IDOM)執行役員就任
  6. 2007年8月(株)ジー・ワンクレジットサービス(現プレミア(株))代表取締役社長就任
  7. 2016年4月プレミアファイナンシャルサービス(株)(現プレミア(株))代表取締役社長 代表執行役員就任
  8. 2016年5月Eastern Commercial Leasing p.l.c. 取締役就任PFS (Thailand) Co., Ltd.(現Premium Asset Management (Thailand) Co., Ltd.)取締役就任
  9. 2016年7月プレミアグループ 代表取締役社長 代表執行役員就任
  10. 2016年11月Eastern Premium Services Co., Ltd.(現Premium Service (Thailand) Co., Ltd.)取締役就任
  11. 2018年4月PFS (Thailand) Co., Ltd.(現Premium Asset Management (Thailand) Co., Ltd.)取締役社長就任
  12. 2021年4月プレミア(株)代表取締役社長 代表執行役員就任
  13. 2022年10月プレミア(株)代表取締役社長就任
  14. 2024年4月プレミアグループ 代表取締役社長 代表執行役員 グループCEO兼COO就任
  15. 2024年10月プレミアグループ グループ経営戦略本部長就任
  16. 2026年2月プレミアグループ 代表取締役社長 CEO グループ成長戦略本部長就任(現任)
  17. 2026年4月プレミア(株) 代表取締役会長 CEO就任(現任)
出典:プレミアグループ 有価証券報告書「役員の状況」(EDINET S100YHAQ)

社長になってからの主な出来事

  1. 2016年2月プレミアがEastern Commercial Leasing p.l.c.(現持分法適用関連会社、所在地:タイ王国バンコク都、CEO:Danucha Verapong、以下「…
  2. 2016年3月第1回新株予約権A及びBを発行 プレミアがPFS (Thailand) Co., Ltd.(現連結子会社、現Premium Asset Management (Thailand…
  3. 2016年5月プレミアによるEASTの第三者割当増資が完了し、関連会社化
  4. 2016年7月当社を持株会社としたホールディングス体制に移行
  5. 2016年8月当社に本部機能及びグループ会社管理機能を設置 株式の移転によりPAMTを子会社化 PAS株式会社(現連結子会社、所在地:東京都港区、代表取締役社長:佐藤寛二)を資本金25百万円…
  6. 2016年11月EAST及び株式会社ライジングサン商会(所在地:神奈川県横浜市、代表取締役社長:篠原邦夫)との合弁により、Eastern Premium Services Co., Ltd.(…
  7. 2017年4月EASTが発行するワラント(新株予約権)を取得 プレミアリース株式会社(現PLS株式会社、現連結子会社、所在地:東京都港区、代表取締役社長:土屋佳之)を資本金40百万円で設立 …
  8. 2017年9月PSTの整備工場第1号店舗をタイ王国バンコク都に出店し、タイ王国における自動車整備事業を開始
出典:プレミアグループ 有価証券報告書「沿革」

出身

出身大学確認中
出身高校確認中
出身地確認中
最初に入った会社佐藤商事

公式の役員紹介・本人のインタビューで確かめられたものだけ、出典つきで入れます。

同じ年に社長になった人・同い年の社長

一緒に経営する取締役

土屋 佳之取締役
金澤 友洋取締役
出典:プレミアグループ 有価証券報告書「役員の状況」(社外取締役・監査役は除く)

プレミアグループで働くと

平均年収802万円年収JP
有給の取得率68.1%採用JP
男性の育休取得率—採用JP
社員128人単体